乙4 過去問 基礎物理化学 No.100 ― 燃焼の基礎理論燃焼範囲及び完全・不完全燃焼に関する総合的…

【ポイント】 燃焼とは「熱と光を伴う急激な酸化反応」であり、可燃物・酸素供給源・点火源の三要素が同時に揃って初めて起きる。消火はこの三要素のどれかを取り除くことで実現する。 【よく問われること】 ・燃焼は「酸化反応」（分解反応は誤り） ・燃焼範囲は「下限界が低いほど」「幅が広いほど」危険性が大きい ・燃焼形式の区別：液体=蒸発燃焼／木や紙=分解燃焼／コークス・木炭=表面燃焼／第5類=内部（自己）燃焼 ・第5類は分子内に酸素を含むため外部の酸素なしに燃焼でき、窒息消火は無効 【数値・例外】 ・ジエチルエーテルの燃焼範囲：1.9〜48vol%（幅が非常に広く危険） ・ガソリンの燃焼範囲：1.4〜7.6vol% ・不完全燃焼で発生するのは一酸化炭素（CO）／完全燃焼では二酸化炭素（CO₂） ・上限界が「高い」ほど燃焼範囲が広くなり危険（「上限界が高いと安全」は誤り）

【どう騙されるか】 制度の条件や手続きの適用範囲をこっそり変える。「どの施設に」「どんな条件で」適用されるかを正確に覚えていないと見抜けない。 【含まれるパターン】 ・手続き種別のすり替え：燃焼範囲の下限界について「値が高いほど危険」「上限界が低いほど安全」と論理を逆転させる。不完全燃焼の生成物を「CO₂」にすり替える（正しくはCO＝一酸化炭素）。 ・保有空地の要否ひっかけ：「保安距離・保有空地ともに不要な施設」の組み合わせを問う問題で、簡易タンク（屋外設置の場合は保有空地が必要）や屋内貯蔵所（保有空地必要）を混入させる。 ・免状書換えの条件ミス：書換えが必要な変更を「住所変更」に拡大する（正しくは氏名・本籍地の都道府県のみ）。新規交付申請先に「居住地の知事」を追加する（正しくは試験を受けた都道府県知事のみ）。 ・予防規程の作成義務：「すべての製造所等に予防規程が必要」とする全称命題の嘘。作成義務がない施設（屋内タンク・移動タンク・地下タンクなど）も含めてくる。 【見破り方】 ・保安距離・保有空地が両方不要な施設は「屋内タンク・地下タンク・移動タンク」の3つをセットで覚える（簡易タンクは屋外設置の場合は保有空地が必要）。 ・免状の書換えが必要なのは「氏名」と「本籍地の都道府県」の2つだけ。住所（居住地）は不要と断言できるようにしておく。 ・不完全燃焼でできるのは「CO（一酸化炭素）」。CO₂（二酸化炭素）が出てきたら完全燃焼の選択肢。